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製造業と聞くと不況に弱いと思われがちですが、実際、不況が騒がれると工場の閉鎖や生産調整などが、新聞の紙面を覆いがちです。

しかしすべての製造業が不況に弱いわけではありません。

そこで、どのような製造業が強いのかを解説していきたいと思います。

グローバルに販売される自動車産業の強み

グローバル化が進み、世界経済の連動性が高まっています。そのため予想外の要因が製造業の売り上げに直結することがあります。

例えば、英国のＥＵ脱退は英国に商品を輸出している製造業者に大きなダメージを与える可能性があると言われています。

その一方で、工業製品はさまざまな国に販売ルートを持っているため、一国の不景気を他国の好景気で補うことができます。例え国内が不況でも、新興国での売り上げが堅調ならば不況の波を乗り越えることができるのです。

製造業の多くはグローバル化に対応していますが、特に自動車産業は世界トップレベルの技術によって、国境の壁を越えて流通しているので、比較的不況に強い業種といってもよいでしょう。

部品の共有化で生き残れる会社

製造業の大きな流れとして、今後は業種を超えた部品の共有化が進むといわれています。例えば自動車で使っている部品の一部が、冷蔵庫でも使われるといった具合です。

同じ部品を多く作れば、その分だけ製造コストが下がるので、こうした流れは避けられないでしょう。そこで問題になるのが、どの産業の部品を共有化していくのかです。

当たり前のことですが、共有化されるということは、共有化されない部品が使われなくなるということ。共有化される可能性の高い部品を作っている企業で働いている方が将来的に有望ですし、不況にも強いといえるのです。

じつは業種ごとに比べたとき、最も部品の共有化が進んでいるのは自動車産業です。すでに車種を超えて、多くの部品が共有化されているからです。

業種を超えた部品の共有化は、実績ある自動車産業から進んでいくでしょう。その意味からも自動車産業の部品メーカーはお勧めです。

半導体などの電子部品

半導体関連企業が不況に強いと聞いて、「あれ？」と思う人がいるかもしれません。国内の半導体メーカーの衰退を報じるメディアも少なくないからです。

電子部品は景気の影響を受けやすい業種です。儲かるときは多大な利益を上げ、落ち込みだすと赤字になる。また新技術を追い続けるための開発コストもかかります。

だからこそ、企業は好景気の利益を使わずに自己資本比率を高めるなど不景気対策に余念がありません。また、高度な技術や設備投資を要するため他業種からの参入が難しく、他業種の企業がシェアを一気に奪い取るといったことも起こりにくいです。

つまり部品産業全体は好不況の波に反応しやすいものの、個々の企業は不景気に対応できるよう準備している強みがあります。

しかも半導体を中心に、現在の企業は2000年代後半からの不況を乗り切っています。その意味では不況に強い企業がそろっているといえるでしょう。

そもそも製造業は不況に弱いの？

製造業が不況に弱いという印象を作っている要因の1つは報道かもしれません。大規模工場は働いている人数が多いため、工場の稼働率によって大きな影響がでます。

そのためニュースバリューが高く、大々的に報じられるケースが少なくないのです。消費の落ち込みが売り上げに直結するケースが多く、製造業が不況の影響を受けやすいとはいえるでしょう。

また設備投資が膨大なため、消費の落ち込みによって機械の稼働時間が減ると、設備投資に費やした借金が重くのしかかる傾向にあります。

それでも工場を抱える製造業は企業規模の大きい会社が多いので、不況の波が迫ってきたとしても滅多なことでは潰れるまではいかない業界が多いのは事実といえるでしょう。